一般社団法人全日本男子プロテニス選手会は、令和8年3月12日付で、公益財団法人日本テニス協会に対し、中東地域における情勢悪化の中で生じた日本人選手らの移動・帰国に関する事案を踏まえ、要望書を提出いたしました。

本件は、2026年2月末から３月初頭にかけての中東情勢の急激な悪化を受け、アラブ首長国連邦で開催されていたATPチャレンジャー大会に出場又は帯同していた日本人選手・スタッフが、現地で安全面や移動面に不安を抱える状況となった事案です。結果として選手らは帰国に至りましたが、日本テニス協会から十分な支援が受けられず、自力で退路を決断しなければなりませんでした。他国のテニス協会の中にはいち早く選手向けに航空便を手配した競技団体もあり、当事者となった選手らには、日本テニス協会においても選手の安全のためにもっと何かできることがあったのではないかという問題意識があります。

そこで今回提出した要望書は、日本テニス協会において、当時どのような情報集約や検討、意思決定が行われたのかを確認するとともに、外部機関との連携のあり方や、将来同様の事態が発生した場合にどのような支援が可能であるかについて、必要な説明をお願いするものとしました。

プロテニスは、その競技特性上、多くの選手が世界各地を転戦しながら活動しています。そのため、国内にいる場合とは異なるリスクに直面することもあり、平時から有事を見据えた備えや連携のあり方を検討しておくことは、選手の安全と競技継続の観点からも大切です。今回の要望も、こうした問題意識のもと、今後のより良い体制整備につなげるために行いました。選手会としては、日本テニス協会にもさまざまな事情や制約があり得ることを踏まえた上で、建設的な対話を通じて課題を共有し、改善の方向性をともに考えていくことが重要であると考えます。選手会側とも可能な連携をしていただき、今後同種の事態が発生したときには、しっかりと選手をサポートできればと考えています。

全日本男子プロテニス選手会は、今後も、選手の安全、安心、そして安定した競技活動を支える環境の整備に向けて、関係各位と連携しながら必要な提言と取組みを続けてまいります。